投資における5つのリスクとは
投資におけるリスクには、主に５つのリスクがあると考えられます。特に初心者投資家の方にとっては、リスクを理解することは投資を行う上で、なくてはならない重要な事項になります。
しかしながら、そもそも、リスクってなに？という方にも、投資におけるリスクについて理解しやすいようにまとめてみました。早速確認していきましょう。
では、まず初めに、投資におけるリスクには、主に、図1のような５つのリスクが存在しています。そして、リスクの意味には、２種類あります。
価格リスク、金利リスク、為替リスクというリスクは、通常の、不利益なことを被る危険や恐れという意味でだけではなく、価格が変動するという意味を含んでいます。数学的、統計的に言えば、基準となる値からある幅をもって変位する偏差（へんさ）という概念になります。
偏差とは、平均値からの偏り（かたより）の大きさであり、平均値からどれくらい変位しているかを示し、株価に置き換えれば、どれくらい株価が上昇または、下落するかということを示します。その変動は、毎日、一週間、一月、一年、どの期間で見ても、常に変動していることがわかります。
この偏差が大きいということは、その分、リスクが高く、保有している資産価値も減少する可能性が高いということになります。逆に、増加する幅も大きいとも言えます。つまり、ハイリスク・ハイリターンあるということになります。一般的に、株式投資は、ハイリスク・ハイリターンな金融商品に分類されます。
価格リスク
価格リスクとは、金融商品の価格変動により、資産価値が増減することを示します。
例えば、株式の株価を例にとると、株価は、市場が開きその日の取引時間が終了するまで、常に変動しています。特に、何か重大な政策の発表や、企業の決算発表後、景気に関するニュースが流れるなど、何らかの情報が発表されると、それに伴い、関連する株価が影響を受け大きく上昇または、下落することがあります。また、保有している期間も常に上昇と下落を繰り返し変動することは避けられません。
株価チャートのローソク足で例えると、始値、終値、高値、安値で表される価格変動そのものになります。その結果、保有している株式の資産価値も、当然のことながら増減してしまいます。図2参照。
株価が上昇する方向であればリスクというより、リターン（利益）ということになりますから、問題ありませんが、下落する方向であれば、購入した価格より下がれば、その時点で損失になり資産価値が減少することになります。
しかし、この上下の変動が存在するからこそ、株式の売買差益によるリターンが得られるということも事実であり、この変動がなければ株式投資をする意味がありません。価格リスクの存在が株式投資においては、必要不可欠なリスクであるとも考えられます。
元本保証の商品と比較すると、株式はリスクが高い商品の分類に入ります。投資商品によりリスクの高低のレベルが存在します。詳細は、別途にしたいと思います。
金利リスク
金利リスクとは、市場金利（金融市場で適用される金利：金融機関の貸出金利、預金金利など）が変動することで、資産価値が増減することを示します。債券や銀行預金におけるリスクである。
国債、社債などの債券価格は、金利が上昇すると、債券価格が下落（固定金利の商品を除く）します。市場金利は、日々変動し債券価格もそれに伴い変動しますが、個人向け国債など元本保証される商品であれば、元本+最低保証利子のリターンが得られ、株式よりもリスクが低い商品であると言えます。
但し、債券は通常と中途解約ができない、できたとしても、元本保証がされなくなるなどのデメリットが存在します。また、５年や１０年という一定期間はその資産が拘束されることになります。定期預金のような商品とイメージすればわかりやすのではないでしょうか。
為替リスク
為替リスクとは、外貨による金融商品を保有する場合、為替レートが変動することにより、資産価値が増減するリスクである。
為替リスクとは、例えば、日本の貨幣単位である円が、外国の貨幣に対する価値を示し、為替レートが日々変動することにより、資産価値が増減するリスクであると言えます。図4参照。
ニュースなどでも毎日発表されており、「本日のドル円相場は、１ドル１０５円〇〇銭で前日より１円〇〇銭下落しています。」などという発表を一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。
例えば、1ドル＝100円の時に、１万ドルを購入した場合、１０0万円必要になります。１ドル=９５円の円高の時に、１万ドルを円に交換した場合、９５万円になり、購入した時より、５万円損失が発生します。
逆に、１ドル＝110円の円安の時、１万ドルを円に交換した場合、１１０万円となり、５万円の差益（利益）が発生します。（ただし、売買による手数料や税金を除く）
このように、為替リスクは、為替レートによって、資産価値が増減するリスクのことです。
信用リスク
信用リスクとは、企業が倒産する、国家が破綻することにより、株式の価値がゼロになる、外国債の元本が得られなくなるなど、資産価値が減少するリスクのことである。
信用リスクの場合は、変動幅＝偏差というリスクではなく、不利益を被るという意味の方が合致しています。企業や国家の格付けを参考にすれば、その企業や国家外貨や外国債などの信用リスクは、分かります。
したがって、格付け会社が発表している格付けランク：AAA、ＢＢＢなど（格付け会社により異なる）を参考にすれば、ある程度リスクを判断することが可能になります。但し、格付けが全て正しいかと言えば、そうとは言えません。あくまでも、参考程度にし、最終的には自分で様々な情報から総合判断することが必要になるということを、ご承知おきください。
また、株式取引においては、疑義注記という注記が付記されている銘柄は、リスクが高いということを知っておく必要があります。赤字決済が連続しているなどの企業の場合、事業の継続に何らかの問題が生じている場合には、財務諸表などに注記することが義務付けられています。株式売買を行う際は、疑義注記があれば、信用リスクが高い銘柄であるといことに注意が必要です。
疑義注記は、各証券会社等でも確認できます。一例としてSBI証券ウェブサイトに記載されている継続疑義注記銘柄を2021年1月4日のリストを図5に示します。
流動性リスク
流動性リスクとは、保有している金融商品をすぐに売却したくてもできないというリスクである。
例えば、株式売買において、企業の倒産リスクが高まり、株式取引の出来高が激減し、売買取引が成立しなくなる状況が発生します。やがて、その企業の上場が廃止される予定になると、ますます売りたくても、売ることができなくなる可能性があります。
倒産リスクが少ない企業でも、株価が低迷が継続して、所謂、塩漬け状態になることが多々起こりえます。保有し続ければ、いずれ上昇する可能性もあるが、その塩漬け期間はリターンがマイナス状態で、その投資資金をほかの金融商品に投資したくてもできない状態が継続されます。
つまり、投資資金が拘束された状態になり、お金に働いてもらいリターンを得るという本来の投資行動ができない、資金効率が悪化することになります。できれば、そうなる前に、損切するなどして、資金効率をアップしていくことを常に考慮する必要があります。
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