投資信託の仕組みを知る
この記事は複数回に分けて、投資信託に焦点を当て、リスクとリターンの関係と投資信託の選択する際の注意すべきことなどの知識を習得し、優良な投資信託をあぶりだす眼力を身に着けることを目的とします。
投資する金融商品によってリスクとリターンの度合いが異なることは、【一生使える投資の知識】投資する金融商品の種類とリスクとリターンの関係の記事（下記のリンク参照）で紹介した通りですが、
投資信託とは、多くの投資家から資金を募り、ファンド（基金）を形成して、それを元手に専門機関に資産運用、管理等をお任せし、様々な金融商品に投資して、得られた利益を投資家に還元するという仕組みの金融商品のことです。もう少し詳しく知りたい方は、下記の記事もどうぞ。
投資対象としては、株式、債券、金や銀などの貴金属をはじめ、農産物、原油など様々なコモディティ（商品）、不動産、等々様々な投資先がありますが、投資信託という商品は、それらのすべての商品を多種多様に包含しています。
例えると、福袋や、飲物で例えたらブレンドコーヒーのようなものです。例えば、図１に示すように、
投資信託Ａ：国内株式25％、外国株式25％、日本債券25％、外国債券25％
投資信託Ｂ：日本株式50％、日本債券50％
投資信託Ｃ：外国株式50％に外国債券25％に日本債券25％
というように、様々な投資対象がごちゃ混ぜに入っている商品です。更に、国内株式、外国株式といっても、その中身は、数十から数百種類の株式が混在させています。
ただ闇雲にというわけではなく、専門投資機関のファンドマネージャーが、投資地域、投資商品の種類や割合などを決定し、必要であれば、商品を入れ替えたり、割合を変更するなどして、目標とするリターンが得られるよう運用管理しています。
そんな、投資信託ですが、現在、その数なんと6,000種類以上の商品が存在しています。これらの中から、自分に合った商品を選びだすことは、至難の業と言えますね。
ただし、これらの投資信託の中身がどうなっているのか、どの国や地域を投資対象としているのか、どんな商品に何％の割合で投資しているのかは、目論見書というドキュメントを見ることである程度知ることが可能です。詳細は、後述します。
投資信託の種類とリスクの関係
では、投資信託の種類とリスクの関係を理解できれば、ある程度のリスクとリターンが想定可能になります。その傾向を見ていきましょう。
まずは、別の記事で紹介した通り、金融商品とリスクの関係は、一般的に図２のような傾向があります。
図2に示すリスクとリターンの関係から、投資信託の商品構成の割合が解れば、その投資信託のリスクとリターンの度合いがある程度想定できます。
例えば、図１に示す投資信託Ａの場合、国内株式25％、外国株式25％、日本債券25％、外国債券25％と均等に配分されていることがわかります。
ハイリスクハイリターン商品である日本国内株式と、外国株式が50％と、ローリスクローリターンの日本債券、外国債券が50％とで、構成されており、ハイリターンを狙いつつ、ハイリスクの部分を株式とは、相反関係にある債券を入れることで、株式のリスクを相殺できるような構成になっています。つまり、リスクを低減しつつ、高いリターンを期待できる商品であると考えられます。
投資信託の中には、外国株式90％、その他10％の商品もあり、ハイリスクハイリターンな商品も存在しています。ただし、単品で、外国株式のみに投資する場合と比較して、外国株式90％の内容が、数百種類の株式に分散投資していれば、分散投資効果で、単品に投資する場合よりもリスクが低い商品であると考えられます。
ここで、投資信託（ファンド）を構成比率が投資対象より分類すると、表１のように分類できます。
| 日本株式 | 日本国内株式に投資するファンド | |
| 外国株式 | 米国株式、先進国株式に投資するファンド | 投資地域によって多種多様 |
| グローバル（全世界） | 全世界の株式に投資するファンド | |
| 日本債券 | 日本国内債券に投資するファンド日本国内債券 | |
| 外国債券 | 米国債、先進国の国債、発展途上国の国債等 | ハイイールド債 |
| 日本リート | 日本国内の不動産に投資するファンド | |
| 外国リート | 外国の不動産に投資するファンド | |
| コモディティ | 金、銀、原油等の商品に投資するファンド | |
| バランス型 | 上記の商品をブレンドしたファンド | |
ファンドの運用方法により分類すると、（日経平均225，TOPIX、ダウ工業指数、ニューヨークダウなどの指標と連動するような株式構成にしたインックスファンドと、
上記の指標を上回る運用を目指す株式構成にしたアクティブファンドという種類に分類できます。アクティブファンドは、運用状況により商品構成を変更したり、割合を変更したり、ファンドマネージャーが臨機応変に対応して、インデックス（指標）を上回るリターンを目標としているファンドです。
その分、インデックスファンドに比較して、信託報酬という手数料が高くなる傾向があります。
投資信託の基準価額と純資産総額
投資信託は、口数という単位で表され、１万口当りの価格を基準価額と呼びます。基準価額は通常１万円からスタートし、投資信託の構成している投資商品の株価、債券価格、金価格等々の変動によって、株価と同じように、日々変動しています。
例えば、投資信託を１万口購入し、その基準価額が１0,000円であった場合、１年保有して１年後の基準価額が、１5,000円に上昇しており、そこで売却した場合、５,000円から手数料と税金を引かれた差額が利益（リターン）となります。
逆に、9,000円に下落していた場合は、元本割れして損失となります。売却しなければ損失にはなりませんが、最悪の場合、そのファンドの成績が悪く、ファンドの純資産総額が減少し続ければ、繰り上げ償還といって、ファンド自体が終了となり、その時点での基準価額×保有口数が戻されることになります。
純資産総額について、ファンド集まった資金の総額：純資産総額が、スタート時点では順調に増加して例えば、１００億円以上になっていたものが、資金が流出し続け、３０億円（３０億口）を下回る状態になると黄色信号というようなことが言われています。これも、目論見書に、○○億円（億口）以下になった場合は、繰り上げ償還する旨の記載があるので、必ず、目論見書で確認しておきましょう。
但し、ファンドが新たにスタートしたものは、当然のことながら、純資産額が少ないでしょうから、上記のようなことはないでしょう。
実際のファンド：ニッセイ外国株式インデクスファンドの目論見書を例として下図に示し、上述した内容が、下図の目論見書に記載されていることが確認できます。
投資信託を選択する際は、必ず目論見書を確認するようにしましょう。自分がどの国に、どんな企業、どんな商品に、投資するのかを確認し納得した上で投資することは、重要です。
以上、この記事ではこのへんで終了します。また、投資信託の記事を投稿する予定です。
最後までお読みいただきありがとうございました。
またのご訪問をお待ちしております。では、SEE YOU !!
にほんブログ村
コメント